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共和村におけるりんご栽培の歴史

 共和村におけるりんご栽培の歴史
日本国におけるりんご栽培の歴史をみると、明治以前にも「地りんご」、「和りんご」等があったが、広く栽培されるようになったのは、明治3~4年頃である。東京青山に明治政府によって勧業寮が設置され、当時米国からりんごの苗木を輸入して試験栽培が始まった。その後、明治6~7年頃になると勧業寮で養生した苗木を、青森県や北海道を主に、配布され、長野県には,明治7年にりんごの苗木が配布された。同年の長野県の「洋種苹果受取目録」によると、りんご3本、ナシ7本、桃5本、ぶどう、アンズ、スグリなどとある。いずれも西洋種の11品種を受取った。その後、長野県勧業試験場より、篤志家にりんごの苗木2~3本が配布された。これが珍しい「唐林檎」と称して栽培されたのが長野県におけるりんご栽培のはじめである。     

 更級郡において、明治12年に真島村の中沢治五衛門氏が長野県勧業課より無名のりんご(紅紋りか竜玉)苗2本を下附され、栽植した。この原木の子孫(3代目)は平成12年5月現在も健在である。

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  八幡村の和田郡平氏も、明治6~7年頃、有栖川宮熾仁親王から苗をもらったと言い、中沢氏ち同じく明治12年本格的りんごを栽植している。昭和10年山本卯三吉が引継ぎ同28年山本潔氏(H11年現在)が経営を引継ぎ、昭和30年に全面的な品種更新をするとき、明治生まれの中で最も樹勢のいい1本を記念に残した(品種は、明治初年の頃にはほとんど輸入されていない「国光」であり、明治12年に、和田郡平氏が増植した中の1本とみられるが、現存する゛信州りんご゛の最古木と思われる)。

共和村においては、明治18年頃に岡田の柳澤亀作氏が、川柳村の山本茂太郎氏等と、初めてりんご栽培に取組んでいる。柳澤亀作氏は明治18年に真島の中島貞五郎氏(治五衛門の子供)八幡の和田郡平氏と3人で横浜へ、りんごの苗木を買い求めに行っている。しかいしこの3人がどのようにして知り合ったかは明らかでない。ただ珍しい〝唐林檎〟と称して栽植されたにすぎない。以来りんご栽培は遅々として不振であったが、明治29年5月17日大凍霜害によった当時経営の主体であった養蚕業の桑園が全滅に等しい被害をだしたが、りんごは被害が少なく、換金作物として急速に栽培が試みるようになっていった。それまでの品種のうちで、「倭錦」は、樹勢が強健でよく結実し、栽培に有利であることが
認められた。当時のりんご価格は貫当たり(3.75kg) 40~50銭と高値で取り引きされたため、明治40年前後には急激にりんご栽培が増加した。しかし倭錦が主体で柳玉も増えてきたが、「紅玉」や、「国光」は極めてわずかであった。

共和の大沢清之助氏は明治41年(1908)埼玉県から紅玉、国光など300本の苗木を導入して7人に配布した。生産されたりんごは、人力か馬の背で近在の町に運んで販売されていたが、やがて鉄道の建設の伴い販路が拡大していった。

明治20年のはじめに直江津線は豊野から上田まで同年4月には上田から軽井沢間を着工し、明治21年5月、関山-長野間の開通、12月1日に長野-上田-軽井沢まで鉄道が開通し交通革命による、りんごの販路拡大の見通もついてきた。

 その後、養蚕業がに有利となった。これに伴ない既に結実樹令に達した樹が次々と伐され、桑園に転換するものが続出して栽培面積も減少した。その後1929年の世界大恐慌に伴って蚕糸業が不振におち入り、りんごは養蚕業の好況時代の価格を維持したため、再びりんごを栽培する者が多くなっていった。昭和3年(1928)の調査によると更級郡では共和、篠ノ井、塩崎等が、りんごの主産地となり、県下全体では 550haに達した。各郡市別の10a(1反歩)以上のりんご栽培者数は、南佐久 2名、北佐久3名、小県郡36名、諏訪郡73名、上伊那郡5名、下伊那郡 25名、西筑摩郡(現木曽)1名、南安曇郡7名、東筑摩郡21名、北安曇郡10名、更級郡236名、埴科郡27名、上高井郡22名、下高井郡43名、上水内郡282名、下水内郡16名長野市122名、松本市5名、上田市2名の合計937であった。、更級郡においては、236名りんご栽培者のうち共和村81名(1反歩=10a以上)であった。

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その81名のりんご栽培規模をみると、10アール以上は別内記は下記の通りであった。

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  りんご栽培は養蚕(繭価)の好不況と密接に関連して、その栽培面積に変化が生じた。よりりんご面積に変化が生じた。  繭価は明治40年代まで堅調を保ち、大正3年(1914)第1次世界大戦の頃から好況期に入った。好況期は昭和4年頃(1929)まで、約15年ほど続いた。しかし、昭和5年(1930)頃から世界的な経済不況から急転して暴落期を迎え、それは、昭和13年頃まで続くようになる。繭価は最盛期には3.75kg当り15円であったが、不況期には3.75kg当り1円50銭~2円まで落ち込んだ。この不況期を境として共和地域の桑作は、りんご栽培に向かって転換が始まった。
第二次大戦中は作付統制などでりんご栽培にブレーキがかかったが、桑園のりんご園化が急速に進んだのは戦後の昭和21年以降である。昭和25年には、どこの農家戸数562戸のうち、養蚕農家206戸あったが10年後のわずかに残った桑園も数年を経ないで姿を消すようになった。

0004.jpg  共和村が県下でもいち早くからりんご栽培が定着したのは、畑地が裾花凝灰岩の礫混の傾斜地帯が多く、土壌条件の悪い乏水性畑地で、他に有利な作物が見当らなかったからである。 その上に、明治29年(1896)の大凍霜害による桑への被害は大きく、りんごは比較的少なかったからである、明治39年(1906)には大旱魃によって、水の少ない傾斜地は大被害を受けたが、比較的根の深いりんごはこの時も注目された。しかし、この時点では一般に普及されたわけではなかった。りんご栽培は篤農的な一部の農家に限られ、それも中農以上の農家が多かったといわれている。大正15年(1926)頃になると、再びりんご栽培面積が上昇し、昭和3年(1928)には前記した通り共和地域では10アール以上の栽培者が81名にも達し、1ha~2ha以上の栽培者が3名にも達したのである。


昭和5年に前述したが世界的な恐慌から繭価が暴落し、最盛期3.75kg当り15円もしたものがわずか1円20銭位になってしまった。りんご栽培はこれを期に、加速度的に発展する。しかし、第二次大戦の開始によって、食糧作物の作付強化や果樹の作付制限でりんご栽培の停滞が余儀なくされた。



昭和15年7月10日青果物配給統制規則出される。小売販売価格指定
昭和16年8月5日 果樹作付統制令、果樹の増植禁止令が出た。
            りんご増植禁止。
昭和18年10月   りんご20%減反の行政指導が出た。
昭和20年8月(1945)りんご大減産、戦時統制から解放され、りんご産業は当時の
             食糧不足などから来る高値と相いまって一層の拡張段階に入る。
昭和22年7月31日 青果物など統制令廃止、自由販売の時期に入る。