最初に、日本の食事情は、輸入によって支えられていて、例えば中国食材がこないなら、今の食費が三倍になっても驚かない現状にあるとおもう。まず、国産と輸入品の価格差が倍ぐらいあって、さらに、小売りや飲食店にはおける中間マージンを考えた場合の予想です。
では、食糧自給率の何に騙されていると感じるのかというと、これはカロリーベースで計算されている数値だそうです。まず、米の自給率のほぼ100%(食べる量が少なくなっているということで、母数が大幅に変化しています。ずっと、100%近くですが、量に直すと減少傾向にあると思います。)ということですので、自給率がさしている物は、のこりの穀類を海外に依存しているということになると思います。具体的には、小麦・大豆・トウモロコシなどにあたります。(あとは肉類になります)この材料を見れば、いかに、現代の日本人が、パンやパスタ、ラーメンなどの小麦食品、豆腐やサラダ油などの大豆製品が生活に浸透していることは伝わってきます。逆手に取れば、食糧自給率を高めるためには、みんながお米を食べることを意識すれば、それだけで、数値は変化することでしょう。
もっと、建設的な解決方法を考えれば、価格的に合わない小麦と大豆の耕作面積を広げれば、自給率は高まると思います。ただし、これが、商売として成立するかどうかは別の話です。それをサポート出来たときに日本の農業の将来が見えてくるのかもしれません。
最近は、食糧自給率を理由に、野菜や果物の農業が推進されている話を聞くようになりました。もともと、カロリーの低い野菜をいくら育てても、この数値は高まらないので、これを理由に税金が動いているのは、どうにも腑に落ちないように感じます。国内野菜栽培は、とても重要ですが、自給率はその現状を現した数値では無いと言うことです。
まるで、環境エコ商品として、燃料を消費して、排ガス二酸化炭素を生み出す車を売り、補助金がでていることに感じる違和感とも似ています。経済循環の優先の対策でしょうが、本当に効果があるのかは、なかなか見えてきません。念のため、温暖化を進めているのは、間違いなく車と家電でしょう。その責任をふまえた上で利用を考えるべきだとおもうのですが、エコ環境という言葉を口実に、とてつもない公共工事があったり、必要性あるのか分からない開発を目にすることはざらです。
本当は、無駄遣いをしないで、それでいて利便を失わない方法を考えていく方が、経済的な損失が大きくても、昔からの諺にあるように、「急がば回れ」のように感じます。
大体、GMやクライスラーが倒産したり、会社更生法が適用しても、関係薄く、ふきのとうは芽を出すし、ノビルは群生して、延々と食料を供給してくれます。自然と経済は直接的には無関係です。車メーカーが世界経済の大きな存在だということは重々承知の上で、もし、倒産することになれば、結果、温暖化の解決つながるかもしれないという皮肉さが環境問題と食糧問題にあります。まだまだ、余談を許しませんね。どうなることでしょうか。
